ガス空調について





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APF(通年エネルギー消費効率)EHP相当5.7達成。

 GHPエグゼアはAPF(通年エネルギー消費効率)において、すべての機種でAPF EHP相当5.4以上。
 最高効率機では「APF EHP相当5.7」を達成し、ビル用マルチエアコンでNo.1を実現しました

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夏場の消費電力を大幅にカット

GHPは電気式のエアコンに比べて、圧倒的に消費電力が少ないため、逼迫した夏場の電力事情に大いに貢献できます。


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契約電力削減によるメリット

消費電力が少ないGHPはデマンド契約の低減により、ランニングコストを削減できます。


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契約電力基本料金を低減します。

電力基本料金は過去1年間の最大需要電力(デマンド)により決定されます。EHPを設置の場合、夏場のピーク電力が大きくなり、電力の契約基本料金が大きくなります。GHP導入により電力基本料金の大幅低減が可能です。

受変電設備容量を軽減します。

消費電力が小さいGHPは受変電設備容量を軽減します。そのため、契約電力が50~100kw程度の場合、EHPをGHPに変更することにより、キュービクルが不要になり、大幅に受変電設備費を軽減できる場合があります。

エアコンの実際の使用時には、外気温度の変化により、冷房/暖房に必要な能力や消費エネルギー量は大きく変化します。従来の定格点だけの省エネ性評価(COP)では、こうした季節に応じたエアコンの運転状況の変化が考慮されていませんでした。そこで、2006年にJIS規格が改定され、より使用実態に近い省エネ性の評価基準として導入されたのが、APF(通年エネルギー消費効率:Annual Performance Factor)です。

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名称

平成23年度高効率ガス空調設備導入促進事業費補助金(繰越分)

目的

本事業は、経年した電気の空調設備等から高効率ガス空調設備への設備更新または新設備等に要する経費の一部を助成する事業です。東日本大震災による電力需給の制約から早期に脱却するため、今後の電力需給面での対策として、省電力に資する高効率のガス空調設備の導入を促進することを目的とします。

概要

予算額
約46億円
対象事業者
家庭用需要を除く全業種

(リース、ESCO事業、エネルギーサービス事業についても対象)

対象事業
①天然ガスを主原料とするガスを使用すること
②下記に示す場合において節電に貢献できること

(ア)電気空調を撤去しガス空調へ転換する場合

(イ)新築建物や既存建物でガス空調を新設する場合

(ウ)既存建物でガス空調を増設する場合

(エ)既存建物で既存のガス空調を大容量に更新する場合(補助対象は容量増分のみ)

③高効率ガス空調設備であってセンターが指定した機器であること(都市ガス振興センターHP参照)
補助対象範囲
①設計費(基本設計は対象外)
②設備費:熱源機、冷却塔、ポンプ、室外機(GHP、GHPチラー)、室内機(GHP、エアハンドリングユニット)、その他必要と判断される設備
③工事費:運搬、搬入・据付工事、基礎工事、冷媒配管工事、冷温水配管工事、自動制御工事、電気計装工事、ガス内管工事、その他必要と判断される工事
補助率
1/8以内(上限額なし)

■ 都市ガス振興センター事業部:ガス空調普及促進グループ

 TEL:03-3502-5802
※詳細については下記ホームページをご確認ください。
http://www.gasproc.or.jp/

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産業用ガス機器に関するお問合せは・・・

営業部 開発チーム : ☎0463-84-9915
   受付時間: 平日(月~金)8:30~17:00